SMASのマテリアリティ

Sustainability

Materiality

当社では、2021年3月にSDGsやESGを意識したマテリアリティの見直しを実施しました。見直しにあたっては社内タスクフォースを組成、さまざまな部署から年齢・性別を問わず選出した12名のタスクメンバーとともに、当社のありたい姿、社会環境などの議論を重ね、特に重要と考える6つのマテリアリティを特定しました。
社員一人ひとりがこのマテリアリティを意識し、事業内外の活動を通じ、社会課題の解決と社会貢献へ取り組むことで、サステナブルな社会を実現することを目指しています。

Materiality

6つのマテリアリティ

  • 産業と技術革新の基盤をつくろう
  • 住み続けられるまちづくりを
  • つくる責任 つかう責任
  • 気候変動に具体的な対策を

未来を生きる世代が
安心できる​地球環境の実現​

地球環境は人類共有の財産であり、未来を生きる世代に受け継いでいかなくてはなりません。当社は、将来にわたり、事業を通じ脱炭素・循環型社会を目指すとともに、事業外でも環境保全活動に取り組むことで、未来を生きる世代が安心して暮らせる社会を目指します。

  • すべての人に健康と福祉を
  • 産業と技術革新の基盤をつくろう
  • 住み続けられるまちづくりを

新たな価値提供による
モビリティ社会の発展

当社は、100年に一度と言われる自動車業界の大変革期に、目まぐるしく変容するモビリティ市場において、お客さまに新たな価値と進化するサービスを提供し続けることで、モビリティ社会の発展を目指します。

  • 産業と技術革新の基盤をつくろう
  • 平和と公正をすべての人に
  • パートナーシップで目標を達成しよう

パートナーとの共創による相互成長

企業が成長し続けるためには、さまざまな関係者との協力は欠かせません。当社はパートナーとの関係を深化させ、新たなことにも挑戦し、ともに価値を創造、成長し続けることを目指します。

  • すべての人に健康と福祉を
  • 産業と技術革新の基盤をつくろう
  • 住み続けられるまちづくりを

地域社会との共生

当社は、事業活動を通して、地域社会にさまざまな影響を与えています。この事実を認識し、「良き企業市民」として、事業活動や社会貢献活動を通じ、地域社会への発展と活性化に寄与し続けることを目指します。

  • ジェンダー平等を実現しよう
  • 働きがいも経済成長も
  • 人や国の不平等をなくそう

人権の尊重と人財基盤の強化

当社が成長し続けるためには、人財が重要であると認識しています。人権の尊重と人財基盤の強化を当社のマテリアリティとし、個人のパフォーマンスを最大限に発揮できる環境、多様な価値観を持つ人財を受け入れる環境を整えることを目指します。

  • 平和と公正をすべての人に

健全な企業活動の継続

当社は、健全な企業であり続けるため、コーポレートガバナンス、コンプライアンス、リスクマネジメントを基軸に主体的に企業活動を行い、ステークホルダーから信頼され続ける企業を目指します。そのためには、株主や外部有識者との対話を通じて、外部環境の変化を敏感に察知し、対応することが重要であると認識しています。

中長期目標

当社は、2017年から「中長期環境目標」を掲げ、活動を推進しています。マテリアリティへの実効性を高めるために、2021年度からは社会課題についても2030年のゴールを目指した中長期目標を策定し、活動のレベルアップを図っています。

マテリアリティ 項目 中長期目標
E 未来を生きる世代が安心できる地球環境の実現 社用車の電気自動車(EV)化促進 2024年度までに50%EV化
2030年度までに100%EV化
S 新たな価値提供によるモビリティ社会の発展 安心・安全な社会の実現に向けた
ハードの提供と永続的なソリューション開発
重大交通事故(死亡事故):
2030年までにゼロ
人権の尊重と人財基盤の強化 女性管理職比率 2027年度までに15%
人財育成 社員能力開発時間の拡大:
2027年度までに20時間以上/人

事業計画「SMAS Evolution 2023∞」

当社は、2023年4月に新たな事業計画「SMAS Evolution 2023∞」をスタートしました。
当社のありたい姿を「サステナブルな社会に向けたモビリティプラットフォーマー」とし、実現に向けた大方針を①事業領域の拡大 ②事業基盤の維持・強化 ③社会変化への対応と定め、2027年に向けた明確なゴールとKPIを設定し、実行してまいります。

ISOヘの取り組み

  • ISO14001(環境マネジメントシステム)を全国30拠点で取得
  • ISO39001(道路交通安全マネジメントシステム)を東京・大阪本社で取得

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